OpenIDファウンデーション・ジャパンでは、OpenID関連技術仕様の日本語訳や、プレゼンテーション資料、その他各種文書を公開しています。
技術仕様
OpenID Connect
OpenID Connectは、OAuth 2.0をベースとする、シンプルなアイデンティティ連携プロトコルです。
ここでは日本語訳された仕様を紹介しています。原文ならびにその他の仕様については http://openid.net/connect/ をご参照ください。
OpenID Connect 1.0 specification
- OpenID Connect Core 1.0 日本語訳
OpenID Connect 1.0 は, OAuth 2.0 プロトコルの上にシンプルなアイデンティティレイヤーを付与したものである. このプロトコルは Client が Authorization Server の認証結果に基づいて End-User のアイデンティティを検証可能にする. また同時に End-User の必要最低限のプロフィール情報を, 相互運用可能かつ RESTful な形で取得することも可能にする.
この仕様は, OpenID Connect の主要な機能である OAuth 2.0 上で End-User の情報伝達のためにクレームを用いる認証機能を定義する. この仕様はまた, OpenID Connect を利用するための Security, Privacy Considerations を説明する.
Implementer's guides
OAuth 2.0
OAuth 2.0は、APIアクセス認可のフレームワークです。
JWx
JWxは、JSONオブジェクトへの署名と暗号化、そしてトークンとしての利用方法を定義しています。
その他の日本語訳
- OpenID Authentication 2.0 - 最終版
OpenID 認証は、エンドユーザが識別子 (Identifier) を管理していることを証明する方法を提供するものである。
OpenID 認証を利用すれば、リライングパーティー (Relying Party、以下 RP) はエンドユーザのパスワードやメールアドレスなどにアクセスする必要がなくなる。
- OpenID Attribute Exchange 1.0 - 最終
OpenID Attribute Exchange は、エンドポイント間で属性情報を交換するための OpenID の拡張仕様である。
ユーザーの属性情報を更新または取得するためのメッセージを提供する。
- OpenID Simple Registration Extension 1.0
OpenID Simple Registation は、OpenID 認証プロトコル (Authentication protocol) の拡張仕様のひとつであり、非常に軽量なプロファイル交換を実現するものである。
- RFC 5849 - The OAuth 1.0 Protocol
OAuth は、リソースオーナー (別のクライアントやエンドユーザー) に代わって、サーバーリソースにアクセスするための方法を、クライアントに提供するものである。
また、リダイレクトを利用することで、エンドユーザーはクライアントにユーザ名やパスワードを共有することなく、サーバーリソースへの第三者アクセスを認可することができる。
- オープンバンキングとオープンデータ:国境を超える準備はできているか?
グローバルではオープンバンキングの拡大が続いており、将来的には多様なユースケースにおいて人々がデータへ自由かつオープンなアクセスを期待するようになる。しかし現状は、エコシステム間のつながりが国内・地域に限定されている。
このホワイトペーパーは、50人以上の専門家が参加し、オープンデータエコシステムの違いと共通点、グローバル相互運用性の可能性、ユーザーにとっての利益、理想的なユースケースの機能とガバナンス要件などを探求し、未来の方向性を提案した資料である。
プレゼンテーション資料
OpenID Connectについての概要
OpenID ConnectのセキュリティやJWTの話
OpenID Foundationが進めている、アイデンティティ連携を便利にするとりくみ(Account Chooser, Backplane他)
ハンズオン - 基本的なところを実装してみよう
エンタープライズ分野への適用
トラストフレームワーク
PDS (Personal Data Store/Service)
その他
民間企業が資金移動事業を運営する上で、準拠することが望ましいガイドラインです。
このガイドラインは、「資金決済に関する法律」に加え、2010年3月1日に公布された政令・内閣府令および金融庁の「事務ガイドライン」を受けて策定しています。
資金移動業に関するあり方 ガイドライン